企業情報
会社案内
会社名 | 帝人フロンティアニッティング株式会社 |
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本社所在地 | 〒923-8550 石川県小松市今江町6丁目349番地 電話: 0761-22-0935 FAX: 0761-23-3638 |
設立 | 2021年(令和3年)4月1日 |
資本金 | 9,000万円 |
株主 | 帝人フロンティア株式会社(99.999%) その他(0.001%) |
代表者 | 代表取締役社長 堀井 哲也 |
事業内容 | 丸編生地の開発製造・販売、特殊合繊加工糸の開発製造・販売 |
事業所 |
本社
〒923-8550 石川県小松市今江町6丁目349番地
電話: 0761-22-0935 FAX: 0761-23-3638 |
ニット事業部
電話: 0761-74-0850 FAX: 0761-74-1365
電話: 0761-74-3224 FAX: 0761-74-8775 |
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加工糸事業部
電話: 0761-21-9222 FAX: 0761-22-4190
電話: 0761-44-1212 FAX: 0761-43-1534 |
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認証 | ISO9001 加賀工場、小松工場2003年取得、柴山工場、串工場2017年取得 ISO14001 本社、加賀工場、小松工場 2001年取得 |
会社沿革
- TK旧「帝人加工糸(株)」関連
- SG旧「新和合繊(株)」関連
1945年 TK | 帝人織布株式会社 金沢に設立 |
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1949年 TK | 小松工場設立 織物操業開始 |
1958年 TK | 小松工場長繊維バルキー加工(仮撚・タスラン)事業創業 |
1959年 SG | 園山商事株式会社設立 |
1961年 TK | 本社の現在の小松市今江町に移転 |
1964年 TK | 社名を「帝人加工糸株式会社」に変更 |
1969年 SG | 社名を「新和合繊株式会社」に変更 |
1970年 TK SG | 帝人加工糸(株)がニット事業操業開始、山陽加工糸(株)を三原事業所内に設立 帝人加工糸(株)が大阪営業所開設 新和合繊(株)が新和ニット株式会社を設立 ニット事業を操業 |
1972年 TK | 山陽加工糸を吸収し、帝人加工糸三原工場とする |
1974年 TK | 東京駐在所を開設 |
1977年 TK | 加賀工場を動橋町に設立、ニット事業を小松工場より移設 |
1983年 TK | 大阪・東京営業所をテキスタイル事業部として独立 |
1990年 TK SG | 帝人加工糸(株)が加賀工場建屋増設 新和合繊(株)がホロン株式会社設立 |
1999年 SG | 新和合繊が新和ニット・新和ホロンを吸収合併 |
2004年 TK | 帝人加工糸南通有限公司(中国)操業開始 |
2006年 TK | 小松工場が火災により1/3焼失 |
2007年 TK | 小松工場新工場竣工 |
2013年 TK SG | 帝人加工糸(株)が大阪・東京営業所閉鎖 テキスタイル事業部は帝人フロンティアに吸収 新和合繊(株)が加工糸事業部・ニット事業部・SP開発事業部体制へ |
2016年 TK | 三原工場閉鎖 BCF事業撤収 |
2017年 TK | 帝人加工糸南通有限公司(中国)操業停止・撤収 |
2020年 TK | 開発センター撤収 |
2021年 | 帝人加工糸株式会社と新和合繊株式会社が統合し、帝人フロンティアニッティング株式会社を発足 |
企業理念
- 繊維のプロフェショナル企業として生産技術と開発技術を常に研ぎ澄まし、
新たな価値を持つ製品を提供し続けることで社会と社員のクォリティ・オブ・ライフの向上を実現していく - 安全で、健康で、働き甲斐のある仕事環境を作り維持する
- 地域社会と共生する魅力ある存在となる
- 5年先、10年先を常に見据え、積極的に変化しチャレンジしていく
帝人フロンティアニッティング
社長メッセージ
帝人フロンティアニッティング(株)は1945年創業の帝人加工糸と1959年創業の新和合繊を2021年4月に経営統合、合繊丸編ニット事業と加工糸事業の双方を有する新会社として新たにスタートを切りました。
当社の合繊丸編ニット事業は国内最大規模であり、また長年にわたり2社で培ってきた合繊丸編ニット事業および加工糸事業の技術・ノウハウを生かし、帝人フロンティア(株)の販売網を通じてグローバルに製品供給を行っています。
合繊事業は1950年代に日本で「ポリエステル」として事業化されて以来、たゆまぬ開発と革新によりその事業範囲を拡大してきた歴史を持ちます。
当社もその開発と革新の一翼を担い、合繊丸編ニット・加工糸を通じて「機能」「快適」「環境」といった普遍の価値とソリューションをグローバルに届け続けてまいります。
また、長年にわたる当社の企業活動への多くのご支援とご理解に感謝するとともに、地域と共に生き、未来に向かって成長する「共生する」企業を目指してまいります。